
新NISAを始めようと思ったとき、多くの人が最初に迷うのが、
「何を買えばいいのか」
という点です。
NISA口座を作ったものの、
- 投資信託が多すぎて選べない
- ランキング上位の商品を買えばいいの?
- SNSでよく見る商品を選んで大丈夫?
- 信託報酬や純資産総額って何を見ればいいの?
このように感じる方も多いのではないでしょうか。
結論から言うと、新NISAの商品選びで大切なのは、人気ランキングから商品名を選ぶことではありません。
大切なのは、投資対象、コスト、純資産総額、分配金、リスクを確認し、自分が長く続けられる投資信託かどうかを判断することです。
どの商品が絶対に良い、という答えはありません。
投資目的、運用期間、毎月の積立額、値下がりへの耐性によって、合う商品は変わります。
私自身も、投資を始めたころは「人気商品なら安心だろう」と考えたことがあります。
しかし、あとから中身を見直してみると、投資対象やコストを十分に理解しないまま選んでいたこともありました。
投資信託は、買ったあとに長く付き合う商品です。
だからこそ、ランキングだけで選ぶのではなく、自分で納得して選べる基準を持つことが大切です。
この記事では、新NISA初心者に向けて、投資信託を選ぶときに見るべきポイントをわかりやすく整理します。
| この記事でわかること |
|---|
| 新NISAで投資信託を選ぶ前に決めておきたいこと |
| 投資信託を選ぶときに見る7つのポイント |
| 信託報酬・純資産総額・分配金の見方 |
| ランキングやSNSだけで選ばない理由 |
| 証券口座の商品検索画面で確認したい項目 |
この記事では、特定の投資信託や個別銘柄の購入を推奨するものではありません。
新NISAや投資信託の基本を学ぶための一般的な情報としてお読みください。
新NISAで買える商品の基本

新NISAには、主につみたて投資枠と成長投資枠があります。
2024年からのNISAでは、つみたて投資枠と成長投資枠の併用が可能になりました。
年間投資枠は、次のように分かれています。
| 投資枠 | 年間投資枠 | 主な特徴 |
|---|---|---|
| つみたて投資枠 | 120万円 | 長期・積立・分散投資に適した一定の投資信託などが対象 |
| 成長投資枠 | 240万円 | 投資信託、上場株式、ETFなど幅広い商品が対象 |
| 合計 | 360万円 | 2つの投資枠を併用できる |
また、非課税保有限度額は最大1,800万円です。
ただし、成長投資枠だけで使える上限は1,200万円とされています。
つまり、新NISAは大きな非課税枠が用意されている制度ですが、どちらの枠でも何でも自由に買えるわけではありません。
まずは、自分が使う投資枠で買える商品かどうかを確認することが大切です。
NISAの制度全体を先に確認したい方は、こちらの記事も参考にしてください。
関連記事:NISAとは?資産形成を始める前に知っておきたい基本
つみたて投資枠と成長投資枠の違いを詳しく知りたい方は、こちらの記事も参考にしてください。
関連記事:つみたて投資枠と成長投資枠の違い
つみたて投資枠と成長投資枠で買える商品は異なる
新NISAでは、つみたて投資枠と成長投資枠で買える商品が異なります。
つみたて投資枠では、金融庁に届け出られた一定の投資信託などが対象になります。
一方、成長投資枠では、投資信託のほか、上場株式やETFなども対象になります。
ただし、成長投資枠でも対象外の商品があります。
たとえば、長期の資産形成に適さないとされる一部の商品は対象外です。
そのため、新NISAで商品を選ぶときは、まず証券会社の商品ページで、
- NISA対象か
- つみたて投資枠対象か
- 成長投資枠対象か
を確認しましょう。
つみたて投資枠で買える商品は、金融庁の対象商品一覧で確認できます。
証券会社の商品検索画面でも「つみたて投資枠対象」と表示されることが多いです。
初心者はまず投資信託から考えやすい
新NISAでは、株式、ETF、投資信託など、さまざまな商品を購入できます。
その中でも、初心者が最初に考えやすいのが投資信託です。
投資信託とは、多くの投資家から集めたお金を、運用会社が株式や債券などに分散して投資する金融商品のことです。
初心者にとって投資信託が考えやすい理由は、主に次の3つです。
- 少額から積立しやすい
- 1つの商品で複数の国や企業に分散投資しやすい
- 毎月自動で積み立てる設定がしやすい
たとえば、個別株を自分で選ぶ場合、企業の業績、財務、株価水準、事業内容などを確認する必要があります。
一方で、投資信託は1つの商品を通じて、複数の資産に分散できるものが多くあります。
もちろん、投資信託なら必ず安全という意味ではありません。
投資対象によっては、大きく値下がりすることもあります。
それでも、少額から長期で資産形成を始めたい初心者にとって、投資信託は検討しやすい選択肢のひとつです。
投資信託を選ぶ前に決めておきたいこと
投資信託を選ぶ前に、いきなり商品ランキングを見るのは避けたいところです。
先に決めておきたいことがあります。
それは、次の3つです。
- 何のために投資するのか
- 毎月いくら積み立てるのか
- どれくらい値下がりに耐えられるか
この3つが曖昧なままだと、SNSで話題の商品やランキング上位の商品に流されやすくなります。
何のために投資するのか
まずは、投資の目的を整理しましょう。
たとえば、
- 老後資金を準備したい
- 子どもの教育資金を準備したい
- 将来の選択肢を増やしたい
- 銀行預金だけでは不安なので資産形成を始めたい
このように、目的によって投資期間やリスクの取り方は変わります。
老後資金のように長期で運用できるお金と、数年以内に使う予定があるお金では、選ぶべき商品も変わります。
特に、数年以内に使う予定があるお金まで投資に回してしまうと、相場が下がったタイミングで現金化が必要になる可能性があります。
新NISAは便利な制度ですが、何でもNISAに入れればよいわけではありません。
まずは、投資する目的と使う時期を整理しましょう。
毎月いくら積み立てるのか
次に、毎月いくら積み立てるかを決めます。
無理な金額で始めると、家計が苦しくなったときに積立を続けにくくなります。
新NISAは長期で活用しやすい制度ですが、短期間で無理に枠を使い切る必要はありません。
大切なのは、自分の家計に合った金額で続けることです。
たとえば、毎月5,000円や1万円から始めても、投資を学びながら続ける経験になります。
最初から大きな金額を入れるよりも、家計に無理のない範囲で始め、慣れてきたら少しずつ見直す方法もあります。
どれくらい値下がりに耐えられるか
投資信託は元本保証ではありません。
株式を中心に投資する商品であれば、相場環境によって大きく値下がりすることがあります。
たとえば、10万円投資した商品が一時的に8万円、7万円になる可能性もあります。
そのときに焦って売ってしまうと、長期投資を続けにくくなります。
商品を選ぶ前に、どれくらいの値動きなら続けられそうかを考えておきましょう。
投資信託は、預金とは違い元本保証ではありません。
値上がりする可能性がある一方で、値下がりする可能性もあります。
生活費や近いうちに使う予定のお金まで投資に回さないように注意しましょう。
投資前の準備を整理したい方は、こちらの記事も参考にしてください。
関連記事:NISAを始める前に決めておきたいこと
生活費と投資資金を分けて考えたい方は、こちらの記事も参考にしてください。
関連記事:生活防衛資金はいくら必要か
値下がり時の考え方を知りたい方は、こちらの記事も参考にしてください。
関連記事:長期投資で暴落時にやってはいけないこと
新NISAで買う商品を選ぶ前に
まずは「投資目的」「毎月の積立額」「生活防衛資金」を整理しておきましょう。
ここが曖昧なままだと、ランキングやSNSで見た商品を何となく選んでしまいやすくなります。
投資信託を選ぶときに見るポイント比較表

| 見るポイント | 確認する内容 | 初心者が見るべき理由 |
|---|---|---|
| 投資対象 | どの国・地域・資産に投資するか | 値動きやリスクの大きさに影響する |
| 信託報酬 | 保有中にかかる運用管理費用 | 長期投資ではコスト差が積み重なりやすい |
| 純資産総額 | ファンド全体の規模 | 安定的に運用が続いているかを見る参考になる |
| 運用期間 | いつから運用されているか | 実績や値動きの確認材料になる |
| 分配金 | 分配金を出す方針かどうか | 長期資産形成では再投資との相性を確認したい |
| 投資方針 | インデックス型かアクティブ型か | 運用目的やコストの違いを理解しやすい |
| リスク許容度 | 自分が値下がりに耐えられるか | 続けられる商品を選ぶために重要 |
この表のポイントを順番に確認すると、投資信託を選ぶときの迷いを減らしやすくなります。
ポイント1:つみたて投資枠対象商品か確認する
新NISAで投資信託を選ぶとき、最初に確認したいのが、つみたて投資枠の対象商品かどうかです。
特につみたて投資枠を使って積立投資をする場合、対象商品でなければ購入できません。
証券会社の商品ページでは、対象商品に、
- NISA対象
- つみたて投資枠対象
- 成長投資枠対象
といった表示があることが多いです。
初心者の場合、まずはつみたて投資枠の対象商品から候補を絞ると、商品選びが進めやすくなります。
ただし、対象商品だからといって、自分に必ず合うとは限りません。
対象商品かどうかを確認したうえで、投資対象やコスト、リスクもあわせて見ることが大切です。
つみたて投資枠対象商品は、長期・積立・分散投資に適した一定の条件を満たす商品です。
ただし「対象商品=必ず自分に合う商品」ではありません。
最終的には、投資対象やコスト、リスクを自分で確認しましょう。
ポイント2:投資対象を見る
投資信託を選ぶときは、まず何に投資している商品なのかを確認しましょう。
投資対象によって、値動きの大きさやリスクが変わります。
代表的な投資対象には、次のようなものがあります。
| 投資対象 | 特徴 |
|---|---|
| 全世界株式 | 世界中の株式に幅広く投資しやすい |
| 先進国株式 | 日本を除く、または含む先進国株式に投資する商品が多い |
| 米国株式 | 米国企業を中心に投資する |
| 国内株式 | 日本企業を中心に投資する |
| バランス型 | 株式や債券など複数資産に分散する |
| 債券型 | 株式より値動きが比較的抑えられやすいが、リターンも控えめになりやすい |
たとえば、株式中心の商品は長期的な成長を期待しやすい一方で、短期的には大きく値下がりする可能性があります。
一方、債券を含むバランス型は値動きが抑えられやすい場合がありますが、株式中心の商品よりリターンが控えめになることもあります。
大切なのは、人気があるかどうかではなく、自分が理解できる投資対象かどうかです。

米国株式や全世界株式などは人気がありますが、どちらが必ず正解というわけではありません。
自分がどの地域や資産に投資しているのかを理解したうえで選ぶことが大切です。
ポイント3:インデックス型とアクティブ型の違いを見る
投資信託には、大きく分けてインデックス型とアクティブ型があります。
| 種類 | 特徴 |
|---|---|
| インデックス型 | 日経平均株価、TOPIX、S&P500、全世界株式指数など、特定の指数に連動することを目指す |
| アクティブ型 | 指数を上回る成果を目指して、運用会社が銘柄を選ぶ |
初心者がまず理解しておきたいのは、インデックス型は仕組みが比較的わかりやすく、信託報酬が低めの商品が多いという点です。
一方、アクティブ型は運用会社の調査や判断によって高い成果を目指す商品ですが、信託報酬が高めになることもあります。
どちらが必ず良いというものではありません。
アクティブ型の中にも魅力的な運用方針の商品はあります。
ただし、初心者が長期で積立投資を始める場合は、まずインデックス型の仕組みを理解してから、必要に応じてアクティブ型を比較する流れが考えやすいです。
インデックス型の投資信託を選ぶ前に
まず「インデックス投資とは何か」を理解しておくと、商品ページの内容を読みやすくなります。
投資対象や連動する指数、信託報酬の見方を知っておくことで、自分に合う投資信託を選びやすくなります。
ポイント4:信託報酬を見る
投資信託を選ぶときに必ず確認したいのが、信託報酬です。
信託報酬とは、投資信託を保有している間にかかる運用管理費用のことです。
投資信託を持っている間、信託報酬は継続的にかかります。
そのため、長期投資ではコストの差が積み重なりやすくなります。
たとえば、同じような投資対象のインデックスファンドが複数ある場合、信託報酬を比較することは大切です。
ただし、信託報酬が低ければ何でも良いというわけではありません。
あわせて確認したいのは、次の点です。
- 投資対象は同じか
- 指数は同じか
- 純資産総額は十分か
- 運用期間は短すぎないか
- 実質コストに大きな差がないか
コストだけで決めるのではなく、同じような投資対象の商品同士で比較することが大切です。
信託報酬は「年率〇%」のように表示されます。
たとえば年率0.1%と年率1.0%では、長期で保有したときのコスト負担に差が出やすくなります。
ただし、比較するときは投資対象や運用方針が近い商品同士で見ることが大切です。
ポイント5:純資産総額と運用期間を見る
次に確認したいのが、純資産総額と運用期間です。
純資産総額とは、簡単に言うと、その投資信託に集まっている資産の規模のことです。
純資産総額が大きく、安定して増えている商品は、多くの投資家から資金が集まっている可能性があります。
一方で、純資産総額が極端に小さい商品や、資金流出が続いている商品は、運用の継続性に注意が必要な場合があります。
また、運用期間も確認しておきましょう。
運用開始から時間が経っている商品であれば、過去の値動きや運用状況を確認しやすくなります。
ただし、運用期間が長ければ必ず良いわけではありません。
新しい商品でも、低コストで使いやすいものはあります。
大切なのは、純資産総額、運用期間、コスト、投資対象をあわせて見ることです。
純資産総額が大きいから必ず安心、運用期間が長いから必ず良い、というわけではありません。
あくまで判断材料のひとつとして確認しましょう。
ポイント6:分配金の有無を見る
投資信託を選ぶときは、分配金の有無も確認しましょう。
分配金とは、投資信託の決算時に、運用で得た収益などを投資家に支払う仕組みです。
長期で資産形成をする場合、分配金を頻繁に受け取るよりも、投資信託の中で再投資される方が複利効果を期待しやすい場合があります。
そのため、初心者が新NISAで長期積立を考える場合は、分配金を出す商品なのか、再投資を重視する商品なのかを確認しておきたいところです。
特に、毎月分配型のように分配金を頻繁に出すタイプの商品は、長期の資産形成と相性が合うか慎重に確認しましょう。
分配金があること自体が悪いわけではありません。
ただし、分配金が出る=得をしているとは限らない点に注意が必要です。
分配金は投資信託の資産から支払われるため、分配金が支払われると基準価額が下がることがあります。
分配金は「利益が別でもらえるボーナス」のように見えることがあります。
しかし実際には、投資信託の資産から支払われます。
長期で資産形成をしたい場合は、分配金の方針も必ず確認しましょう。
ポイント7:自分のリスク許容度に合うか確認する
投資信託を選ぶときに最後に確認したいのが、自分のリスク許容度に合っているかです。
リスク許容度とは、簡単に言うと、どれくらいの値下がりまでなら投資を続けられるかという感覚です。
たとえば、同じ投資信託でも、
- 20代で長期運用できる人
- 50代で老後資金を意識している人
- 毎月の家計に余裕が少ない人
- 生活防衛資金をしっかり確保している人
では、取れるリスクが違います。
株式中心の商品は、長期的な成長を期待できる一方で、短期的には大きく下がる可能性があります。
値下がりしたときに不安で眠れなくなるようであれば、商品が自分のリスク許容度に合っていない可能性があります。
「人気の商品なら安心ですか?」
「人気だけで安心とは言えません。自分が値下がりに耐えられるか、投資対象を理解できるかを確認することが大切です。」
投資は、続けることが大切です。
だからこそ、理論上のリターンだけでなく、自分が続けられる商品かどうかを重視しましょう。
初心者が投資信託を選ぶときの注意点
ここからは、新NISA初心者が投資信託を選ぶときに避けたい注意点を整理します。
ランキングやSNSだけで選ばない
証券会社のランキングやSNSで話題の商品は、商品選びのきっかけにはなります。
しかし、それだけで決めるのは注意が必要です。
ランキング上位の商品でも、自分の投資目的やリスク許容度に合っているとは限りません。
SNSでは短期的な成績や話題性が強調されることもあります。
投資信託を選ぶときは、必ず自分で次の点を確認しましょう。
- 投資対象
- 信託報酬
- 純資産総額
- 運用期間
- 分配金
- 投資方針
- リスク
ランキングは参考情報のひとつにとどめることが大切です。

SNSで人気の商品は、短期間の値上がりや話題性が注目されていることもあります。
自分の投資目的やリスク許容度に合っているかを確認してから判断しましょう。
商品を増やしすぎない
初心者がやりがちな失敗のひとつが、投資信託を増やしすぎることです。
不安だからといって、似たような投資信託をいくつも買うと、かえって管理が難しくなります。
たとえば、全世界株式型の投資信託と、先進国株式型、米国株式型を複数持つと、投資対象が重なることがあります。
商品数を増やせば分散できるとは限りません。
まずは、自分が内容を理解できる本数に絞ることが大切です。
私も最初のころは、「分散した方が安心」と思って似たような投資信託をいくつも比較したことがあります。
しかし、よく見ると中身がかなり重なっていることもありました。
本当に分散できているかは、商品数ではなく、投資対象の中身で確認しましょう。
過去の成績だけで判断しない
投資信託の商品ページを見ると、過去のリターンが掲載されています。
しかし、過去の成績が良かったからといって、将来も同じように上がるとは限りません。
特に、直近の成績が良い商品は、すでに大きく上昇した後かもしれません。
投資信託を選ぶときは、過去のリターンだけでなく、次の点も確認しましょう。
- どの資産に投資しているか
- どの指数に連動するのか
- コストは高すぎないか
- 値下がり時に持ち続けられそうか
- 長期で積み立てる目的に合っているか
過去の成績は参考になります。
しかし、それだけで将来を約束するものではありません。
最終的には自分で納得して選ぶ
新NISAの商品選びで大切なのは、最終的に自分で納得して選ぶことです。
誰かがおすすめしていたから、ランキング上位だったから、SNSで人気だったからという理由だけでは、相場が下がったときに不安になりやすくなります。
反対に、自分で投資対象やコスト、リスクを理解して選んだ商品であれば、値下がりしたときも落ち着いて判断しやすくなります。
投資信託を選ぶ目的は、短期的に正解を当てることではありません。
長く付き合える商品を、自分の基準で選ぶことが大切です。
新NISAの商品選びで迷ったときの確認手順
新NISAで投資信託を選ぶときは、次の順番で確認してみましょう。
- つみたて投資枠対象商品か確認する
- 投資対象を確認する
- インデックス型かアクティブ型か確認する
- 信託報酬を確認する
- 純資産総額を確認する
- 運用期間を確認する
- 分配金の有無を確認する
- 自分のリスク許容度に合うか確認する
- 似たような商品を買いすぎていないか確認する
- 自分で内容を説明できるか確認する
特に最後の「自分で内容を説明できるか」は重要です。
家族や友人に、
「この投資信託は、どの国や資産に投資していて、なぜ自分に合うと思ったのか」
を簡単に説明できるなら、かなり整理できている状態です。
反対に、商品名だけで中身を説明できない場合は、もう一度投資対象や目論見書を確認してみましょう。

商品ページではどこを見ればいい?初心者が確認したい表示項目
実際に証券会社の商品検索画面で投資信託を見ると、たくさんの情報が表示されます。
初心者の方は、まず次の項目を確認すると整理しやすくなります。
| 確認項目 | 見るポイント |
|---|---|
| NISA対象 | 新NISAで購入できる商品か |
| つみたて投資枠対象 | つみたて投資枠で積立できる商品か |
| 投資対象 | 全世界株式、米国株式、先進国株式、バランス型など |
| 信託報酬 | 保有中にかかるコストが高すぎないか |
| 純資産総額 | 極端に小さすぎないか、安定して増えているか |
| 分配金 | 長期資産形成に合う分配方針か |
| 運用方針 | インデックス型かアクティブ型か |
| 目論見書 | 投資方針、リスク、費用、運用実績などを確認できるか |

商品ページでは、利回りやランキングだけを見て判断しないようにしましょう。
過去の成績が良くても、将来の成果が保証されるわけではありません。
証券口座で商品を探すときのポイント
実際に新NISAで投資信託を買うときは、証券会社の商品検索画面を使うことになります。
そのときは、次の条件で絞り込むと探しやすくなります。
- NISA対象
- つみたて投資枠対象
- インデックス型
- 信託報酬
- 投資対象
- 純資産総額
- 分配金再投資の可否
楽天証券やSBI証券などのネット証券では、投資信託の検索機能や比較機能が用意されています。
ただし、証券会社によって画面の見やすさ、積立設定のしやすさ、ポイント制度、取扱商品数などは異なります。
商品選びとあわせて、証券口座の使いやすさも確認しておくとよいでしょう。
新NISAで投資信託を選ぶ準備ができた方へ
次は、証券口座の使いやすさも確認しておきましょう。
取扱商品、積立設定、手数料、ポイント制度、アプリの使いやすさを比較しておくと、長く続けやすい口座を選びやすくなります。
まとめ:新NISAの商品選びは「何を買うか」より「どう選ぶか」が大切
新NISAで商品を選ぶとき、多くの人は「結局どの商品を買えばいいのか」と考えます。
しかし、初心者にとって本当に大切なのは、特定の商品名を知ることではありません。
大切なのは、自分に合う投資信託を選ぶための基準を持つことです。
投資信託を選ぶときは、次のポイントを確認しましょう。
- つみたて投資枠対象商品か
- 何に投資しているか
- インデックス型かアクティブ型か
- 信託報酬は高すぎないか
- 純資産総額は極端に小さくないか
- 運用期間は確認できるか
- 分配金の方針はどうなっているか
- 自分のリスク許容度に合っているか
- ランキングやSNSだけで選んでいないか
- 商品を増やしすぎていないか
新NISAは、長期の資産形成に活用しやすい制度です。
だからこそ、焦って商品を選ぶのではなく、仕組みを理解しながら、自分が納得できる商品を選ぶことが大切です。
まずは、少額でもよいので、無理のない金額で長く続けられる形を考えてみましょう。
新NISAの商品選びで迷っている方へ
まずは「投資信託の選び方」とあわせて、「証券口座の選び方」も確認しておきましょう。
自分に合った証券口座を選ぶことで、積立設定や商品管理を続けやすくなります。
参考情報
- 金融庁:NISA特設ウェブサイト
- 金融庁:つみたて投資枠対象商品
- 資産運用業協会:NISA成長投資枠の対象商品
- 資産運用業協会:投資信託の基礎情報
- 各投資信託の交付目論見書
免責事項
※当サイトの内容は一般的な情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品や個別銘柄の売買を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。
コメントを残す